東急リバブル／首都圏で仮想現実を導入、新築戸建て受託販売に

東急リバブルは３月１日、新築建売住宅の販売受託事業にＶＲ（バーチャルリアリティ＝仮想現実）を導入して竣工前の売り出しを始めた。首都圏を対象に同社の営業可能エリアで展開する。

専用のゴーグルを装着することで、実際の周辺環境や街並みを写した建設予定地に建物が建っている様子を再現する。建設地に実写画像に建物の外観を３Ｄパース合成して立体的な仮想現実で体験できる。物件の規模は、総販売数５棟以上で新築の戸建て住宅に同サービスを導入する。

室内でも同様に体験でき、自分の動きに連動し、移動しながら全方位の空間をバーチャル画像で見られる。入居後の生活イメージをつかみやすいようにし、竣工前販売を促進する。

バーチャルリアルティの制作の発注と制作費用は東急リバブルが負担する。