さくら事務所／首都圏中古戸建て1011件調査、約３割で施工不良

個人向け総合不動産コンサルティングのさくら事務所（東京都渋谷区、大西倫加社長）は、戸建住宅の施工不良に関して千葉大学大学院生と共同研究を行い発表した。

同社がホームインスペクション（住宅診断）を行った首都圏の中古戸建ての一部1011件を対象に2015年から17年に実施。それによると、対象物件の21.06％で筋交い（構造部）の貫通や構造金物の取り付け不良などの著しい施工不良が認められ、軽微なものも含めると、28.74％の物件で施工不良があることがわかった。

施工不良のうち54.6％と半数以上が主要構造部で認められ、29.6％が「基礎・土台」、19.3％が「天井・屋根裏」での施工不良だった。屋根裏や床下は普段の生活では目の届かない場所で一般の人が調べるのが難しい部分だった。