森記念財団／東京またも３位、2018年世界の都市総合ランキング。文化・交流の強化が鍵

森記念財団 都市戦略研究所（竹中平蔵所長）は10月18日、「世界の都市総合ランキング（Global Power City Index、GPCI）」の2018年の結果を発表した。今年で11回目。世界44都市を６分野70の指標で評価しており、今回の調査では、働き方の多様化やスタートアップ企業の環境、エコロジー関連の指標を新たに追加したところ、総合ランキングは、昨年同様に１位がロンドン、２位がニューヨーク、３位が東京、４位がパリ、５位がシンガポールとなった。16年に東京がパリを抜き３位に浮上した変化があったものの、これら５つの都市は10年連続でトップ５を維持している。

このほか総合トップ10には、アムステルダム、ソウル、ベルリン、香港、シドニーの順番となり、アジアの都市が４つ入っている。

今回の特徴として、ニューヨークのスコアが急上昇した。トランプ政権による法人税の引き下げがけん引したほか、スタートアップ企業に対する環境も後押ししたと見る。パリは、同時多発テロから回復傾向。ロンドンの７年連続１位は、ＥＵ離脱に関する足もとの状況が反映されていないもようだが、文化・交流の分野が強く美術館や博物館、海外からの訪問者数、外国人の居住数などで他の都市を圧倒していることが評価を押し上げている。

東京を６分野別に見ると、「経済」は3位、「研究・開発」が２位、「文化・交流」が４位、「居住」が９位、「環境」が29位、「交通・アクセス」が5位となった。

居住分野は、「総労働時間の短さ」が大幅に改善してアジアの都市で唯一トップ10にランクインした。前年からランクを下げたのは環境だけで再生エネルギー比率が足を引っ張って昨年12位から大きく下げた。

東京は、文化・交流面が４位ではあるものの、首位との乖離が大きく、この脆弱性を克服することが総合順位を上げるのに欠かせないとした。2020年東京五輪は都市の磁力を向上させる好機だとし、ロンドン同様に五輪後に文化・交流の取り組みに注力して歴史・伝統文化へのアクセスを改善して観光立国とすることが総合順位アップのキーポイントとする。