東急リバブル／外壁クラックＡＩ診断開発、20年夏に実用化目指す

東急リバブルは、中古住宅の外壁クラック画像をＡＩ（人工知能）が一定の基準に基づいて診断するシステムを開発した。地盤調査のジャパンホームシールド（東京都墨田区、斉藤武司社長）と画像解析のＲｉｓｔ（東京都目黒区、藤田亮社長）との共同開発。東急リバブルの中古住宅検査・保証サービス、ジャパンホームシールドの建物検査、Ｒｉｓｔのディープラーニング（深層学習）技術などそれぞれの知見を融合してサービス化した。特許を申請中だ。2020年夏ごろの実用化を予定する。

これよって建物検査員が撮影するモバイルカメラの画像から建物外壁や基礎部分のクラックを検知し、そのクラックの中から最大幅を特定して計測できる。対象建物に及ぼす影響などを推測・評価し、その情報をもとに売買取引で説明したり、適切な補修方法などを提案する。検査業務の精緻化につなげる。

売り主と買い主に対しては、目視や手作業に比べて納得性の高い検査結果が提供できることと、不動産情報の質の向上に対する効果に特に期待する。検査員には、既存検査業務の負担軽減を図るとともに既存住宅の瑕疵保険の適合判断基準の一つである基礎部分のクラックを検知することによって同検査もサポートできる。

同システムでは、スマートフォン専用アプリで外壁のクラックを撮影し、ディープラーニング技術を実装したＡＩアプリケーションがクラウド上で画像解析する。ジャパンホームシールドの検査実績によると、戸建ての約２割に建物に影響を及ぼす可能性のあるクラックが発見されているという。

東急リバブルでの建物検査で活用するとともにジャパンホームシールドが受託する建物検査にも広く適用する予定。Ｒｉｓｔは、戸建住宅にとどまらず、マンションやビル、橋脚・トンネルなどの壁面クラック検査への応用を検討する。