来年の五輪開催、若者の半数超が否定的

新型コロナウイルスの感染拡大で１年延期になった東京五輪・パラリンピックについて、日本財団は７月22日、「18歳意識調査」を発表した。全国17～19歳の男女1000人が回答。21年度の開催についての考えに近いものを選択してもらったところ、「予定通り開催」(28.0%)と「簡素化して開催」(18.5%)を合わせて46.5％となった。

ただ、「１年延期し22年に開催」(22.3%)、「次回大会の24年以降に延期」(11.5％)、「中止」(19.7%)との意見を合わせると、来年の大会の開催について、半数以上が否定的な意見となった。

来年開催に否定的な意見をそれぞれ見ると、「１年延期し22年に開催」では、簡素化などせずに開催してほしいから、コロナが収まる気配がないから、ワクチンの開発が間に合うと思わないから、などとなった。

「中止」の意見でも、同様にオリンピックまでにウイルス収束が見えないことを挙げ、「今の状況で世界中の選手や観客を１カ所に集めると感染拡大がひどくなり終息が遅れかねないため」などとなっている。

「24年以降に開催」では、「１年、２年ではコロナウイルスは終息しないと思うから」と長期戦を視野に入れている。