大手７社、マンション購入意向者の検討理由／資産性、交通、広さ　上位不動

マンション購入意向者が『購入を検討している理由』の第１は１年前の前回調査と同様、「資産を持ちたい・資産として有利だと思った」で、全体の２２％（複数回答）を占めた。２位は「もっと交通の便の良いところに住みたい」（１９％）、３位は「もっと広い住まいに住みたい」（１７％）と、前回と逆転したもののトップ３は不動だった。
　資産価値、交通の便、広さがマンション購入を検討する主な理由になっている－－ことが、住友不動産など供給大手７社で構成する新築マンションポータルサイト・メジャーセブンのトレンド調査で分かった。
　このほか購入理由でランクアップしたのは「都心に住みたい」（４位）、「持ち家の方が住まいの質が良いと思う」（１２位）、「セカンドハウスが欲しい」（１５位）など。ちなみに５位から８位は「老後の安心のため、住まいを持ちたい」「通勤に便利な場所に」「賃貸より持ち家の方が金銭的に得だ」「現在は金利が低く買い時だ」が続いた。
　調査は昨年１２月１６日から３０日まで、７社のインターネット会員に対して実施。２０歳以上の２２３０人（男性１５４５人、女性６８５人）から回答を得た。
　『理想とするマンションのタイプ』も前回と同様、「信頼できる不動産会社が分譲」「信頼できる建設会社が施工」「管理会社が信頼できる」がトップ３で変わらなかったほか、９位まで順位の変動はなかった。
　また、『お金をかけてもこだわりたいポイントの中でも“どうしても妥協できない”ポイント』は「駅から近い」（４０％）、「日照や採光が良い」（２８％）、「免震構造など耐震性が高い」（２７％）、「災害（台風、水害）に強い」（２６％）が上位に並び、５位以下に「資産価値の高いエリア」「日常の買い物が便利」「信頼できる不動産会社が分譲」「セキュリティが充実」が続いた。
　５年前の調査との比較では、トップ３は変わらなかったが、「災害に強い」「資産価値の高いエリアにある」「災害時の対策・防災設備の配備がされている」「マンションの規模（総戸数）が望む規模」「マンションの外観が気に入ったものである」がそれぞれ順位を上げた。気候の変化や台風・大雨による災害が調査結果に大きな影響を及ぼしているようだ。
　なお、メジャーセブンの構成メンバーは住友不動産のほか、大京、東急不動産、東京建物、野村不動産、三井不動産レジデンシャル、三菱地所レジデンス。